みなさんこんにちは。DIY Renovaです。近年は中古物件を購入して自分好みにリノベーションやリフォームを楽しむ方が増えていますよね。しかし、建物の老朽化に伴って注意しなければならないのが、アスベスト（石綿）に関する問題です。とくにスレート屋根や古い建材を扱うときは、廃棄や処分の際にアスベスト含有の有無が大きな問題になってきます。

本記事では、DIYリフォームを進めるうえで知っておきたい「スレート屋根のアスベスト不含有証明書」取得方法や、アスベストに関する調査手順、依頼先などを詳しく解説していきます。アスベストを適切に扱わないと、産業廃棄物処理業者に断られてしまうケースもあり、リフォーム自体がストップしてしまう可能性があるので要注意です。最後まで読んで、ご自身のリフォーム計画に役立ててくださいね。

はじめに

リフォームやDIY作業をするにあたって、アスベストのことを気にしなければならないと聞いたことはありますか？ 特に1980年代以前に建てられた住宅の屋根材や壁材などには、アスベストが含まれている可能性があり、そのまま撤去や廃棄を行うと健康被害だけでなく、法律や自治体の規定に違反してしまうリスクもあります。

アスベストは「呼吸器系の疾病を引き起こす可能性」があり、とても危険な物質です。知らずに解体してしまうと、作業者や周囲の人々がアスベスト粉じんを吸い込む恐れがあります。そこで欠かせないのが「アスベスト不含有証明書」です。証明書をきちんと取得しておけば、産業廃棄物としての正しい処分手続きをスムーズに行うことができるのです。

例：スレートのアスベスト不含有証明書

スレート屋根材は、古いものだとアスベストが含まれている可能性があります。新しい製品（平成18年以降など）であればアスベストが含まれていないことが多いとされていますが、実際に正確な判断をするには専門家による調査が必要です。ここでいう「スレートのアスベスト不含有証明書」は、専門機関がサンプルを分析したうえで「アスベストを含んでいません」と証明してくれる書類を指します。

屋根材などを処分しようとすると、多くの廃棄物処理場や産業廃棄物処理業者から「アスベストの含有有無を示す書類の提示」を求められます。これがないと、受け入れてもらえないこともあるため、DIYで古い屋根を解体する予定がある方は特に要注意です。

調査方法は主に２種類：「事前調査」と「定性分析」

アスベスト不含有証明書を取得するうえでの主な調査方法には、「事前調査」と「定性分析（JIS A 1481等）」の2種類があります。

1. 事前調査の役割

「事前調査」とは、目視や製造年の確認など、簡易的な方法でアスベスト含有の可能性を判断するものです。建材のメーカーがわかっている場合は製品カタログや製造年から推定することができます。しかし、事前調査だけで「確実にアスベストが入っていない」と断定するのは難しく、過去の増改築などでいつからの屋根材かはっきりしないケースも少なくありません。

自治体や産業廃棄物処理業者によっては「事前調査のみでは不十分」と判断され、結局は定性分析の結果が必要になる場合があります。とくに製造年があいまいだったり、見た目の特徴だけでは判断がつかない場合は、事前調査で「可能性あり」とされることが多いのが実情です。

2. 定性分析（JIS A 1481等）

「定性分析」は、実際に建材のサンプルを採取し、専門の分析機関においてアスベストを含む成分が検出されるかどうかを科学的に検査する方法です。主に以下の分析法が用いられます。

• 「JIS A 1481-1:2008」（偏光顕微鏡法）
• 「JIS A 1481-2:2008」（X線回折法）
• 「JIS A 1481-3:2008」（分散染色法）
• 「JIS A 1481-4:2014」（電子顕微鏡法）

これらの方法で検査を行い、アスベストが「検出されない」場合に初めて「アスベスト不含有証明書」を発行してもらうことができます。分析には数万円程度の費用がかかるケースが多いですが、この証明書があれば廃棄のときにスムーズに話が進むため、余計なトラブルを回避できます。

3. 産廃処理時の要件

産業廃棄物処理業者や自治体は、アスベストを含む建材の場合と含まない建材の場合で処理の仕方が大きく異なるため、確実な証明が必要となります。なぜなら、アスベスト含有物は専門の処理方法が必要で、飛散や周辺環境への影響が懸念されるからです。

そのため、多くの場合は「事前調査だけでなく、分析結果を示す書類」が求められます。もし建材が古いものであったり、製造年がわからない場合は、アスベスト含有が疑われて処分自体を受け付けてもらえないか、非常に高額な処分費用がかかる可能性があるのです。

4. まとめ

• 「事前調査」はあくまで目安。製造年不明や可能性が消えない場合は定性分析を依頼する必要あり。
• 「アスベスト不含有証明書」を取得するには、JIS A 1481等の手法による科学的な分析が必須。
• 産廃処理時には証明書の提示がほぼ必須。書類がないと廃棄できない、または高額になりがち。

アスベスト問題は自治体や業者の判断によって大きく左右されるため、DIYで屋根を解体する前に「本当にアスベストが入っていないのか」をきちんと確認しておくことが重要です。

必要な書類は「アスベスト不含有証明書」

実際に産業廃棄物としてスレート屋根材などを処分するときに、ほぼ確実に必要になるのが「アスベスト不含有証明書」です。この書類には、

• どの物件から採取されたサンプルか
• どの分析方法（JIS A 1481-○）を用いたか
• 分析の結果、アスベストが検出されなかった旨

などが明記されます。これを正式な分析機関が発行してくれれば、処分先でスムーズに受け入れてもらえるようになります。ただし、業者によっては証明書の書式や分析機関に指定がある場合もあるため、依頼する前に「どのような書式・機関での証明が有効か」を確認しておくと安心です。

依頼先

「実際にどこに分析を依頼すればいいの？」と思う方も多いのではないでしょうか。ここでは、比較的個人DIYにも対応してくれる依頼先をいくつかご紹介します。

オルビー環境

「【最安値】アスベスト事前調査50,000円～［全国対応］」

こちらは、明朗会計を心がけており、個人・法人問わず依頼できるケースが多いです。全国対応可能という点もDIY愛好家にとってはありがたいですよね。具体的な工程や見積もりについては下記LPも確認してみると、よりイメージがつかみやすくなると思います。

もちろん、依頼する際には「スレート屋根材のアスベスト含有の有無を分析してほしい」旨と、廃棄を検討しているので「アスベスト不含有証明書を発行してほしい」旨を伝えましょう。

（法人限定）デイラボ

もし法人の立場でリフォームや解体を行う場合は、「アスベスト分析・調査を最短1DAYで高精度な結果報告－デイラボ」 も候補に入れられます。名前の通り、最短1日で結果が出ることもあり、スピーディーに工期を進めたい業者や法人の方に人気です。

特に、デイラボの魅力は「サンプルを送るだけで分析してもらえる」という手軽さ。忙しい施工現場でも、採取した屋根材をパッキングして送るだけで対応可能なので、現地に出張してもらうよりスムーズです。公式サイトに「アスベストの調査が不要な条件は？理由を法改正に照らして解説」などの参考記事も公開されていますので、そちらもあわせてチェックしてみると良いでしょう。

もし依頼を出す際は、たとえば下記のようなメール文面を送るとスムーズです。

初めてのご連絡失礼いたします。
現在リフォーム中の物件にて屋根材のスレートにアスベストが含まれているかの調査を行っていただければとおもいます。
これをもとに、産業廃棄物としての適切な処理ができればと考えております。
つきましては、当該のお見積りや具体的な手順についてご教示いただけますと幸いです。
家の特徴：木造平屋
建築年数：19XX年
解体対象面積：；・・・・平米
解体対象範囲：・・・・・
お忙しいところ恐れ入りますがどうぞよろしくお願いいたします。

がんばれば自分でも調査可能

ここまでは「業者に調査・分析を依頼する」方法を主にご紹介してきましたが、「自分でアスベストかどうか調べられないの？」と疑問に思う方もいるかもしれません。実はアスベスト調査には一定の資格が必要ですが、技術的には自分でサンプリングし、分析機関に送付してもらうことが可能です。ただし、サンプリング自体も専門的な方法が必要で、採取作業においてアスベストが飛散するリスクも否定できません。

自治体によっては「DIYで分析サンプルを採取する際の注意点」を案内しているところもあります。防塵マスクや作業着の使い捨て、二次飛散を防ぐための集じん機の活用など、安全管理を徹底できるならば、自分でサンプル採取を行い、それを分析機関に送るという流れでコストを抑えられることがあります。しかし、少しでも不安がある場合は、プロに依頼することを強くおすすめします。

必要な資格

「自分でアスベストの事前調査を行うには特別な資格が必要？」という点も気になるところですよね。実は、法律の改正等により、令和4年（2022年）からは「アスベストに関わる事前調査」は資格を持つ有資格者が行わなければなりません。

代表的な資格としては以下のようなものがあります。

• 「建築物石綿含有建材調査者」
• 「特定建設作業主任者」（アスベストに関する講習修了が条件のことも）

DIYであっても、大規模な工事や事前調査が必要なケースでは、このような資格を持つ人に調査を依頼しなければならない可能性があるのです。個人が独学で行うにはハードルが高いので、「確実な証明書を取得したい」「法令違反を避けたい」という場合は、やはり専門家や分析機関に依頼するのが無難でしょう。

詳しくは

必要なもの

もしDIYレベルでサンプル採取だけ自分で行うとしたら、以下のような装備や道具が必要となります。

• 「防塵マスク（国家検定合格品）」
• 「保護メガネ」または「ゴーグル」
• 「防護服」
• 「サンプル採取用のカッター」や「はつり道具」
• 「ふた付きのビニール袋」
• 「養生シートやガムテープ」

アスベストを含む可能性がある建材を切断したり破砕する場合は、粉じんが舞いやすく非常に危険です。必ず呼吸器を保護できる防塵マスクを装着し、作業後は作業着を再利用せずに破棄するなど、二次飛散を防止する対策を徹底しましょう。

また、カッターやドリルでサンプルを採取する際には、水を噴霧して粉じんが飛ばないようにする方法も推奨されています。サンプルを採取したらすぐに袋へ入れ、密封することが重要です。こうした手順を踏むことで、最小限のリスクでサンプリングが可能となります。

アスベスト廃棄にかかる費用相場

「アスベスト不含有証明書」を取得した後、いざ実際に廃棄を行う場合、費用はどのくらいかかるのでしょうか。実際は、

• 「アスベスト不含有証明書」取得費用（数万円）
• スレート廃材の処分費用（アスベスト含有の場合は高額、含有していない場合は比較的安価）
• 収集運搬費用

などが合算されます。スレート1枚あたり数百円～数千円程度で引き取ってもらえるところもあれば、アスベスト含有となると1枚あたり数千円～1万円超というケースもあるため、条件次第で大きく変動します。

ちなみに私は、事前調査とアスベスト検体５つで２０万弱程度かかりました。家を全体的に見る場合はこのくらいかかってしまいますね。

ただし、「アスベスト含有建材」と判定された場合、作業場の隔離や許可を持つ業者の管理下での撤去が法的に定められており、素人が手を出してはいけない状況になることもあります。その際は解体費用が跳ね上がるので、後から「こんなに高額になるなら、最初からきちんと調べておけばよかった…」と後悔する人もいるのが現実です。（というか事前調査は義務）

アスベスト除去作業時に気をつけたい健康リスク

アスベストが含まれている恐れのある建材を扱うときは、「目に見えないリスク」が存在することを忘れないようにしましょう。アスベスト繊維は非常に細かく、肺の奥にまで入り込みやすいとされています。長期間かけて徐々に肺に影響を及ぼす可能性があり、将来的に重篤な病気を引き起こすケースがあるのです。

もしDIYで屋根材や壁材を取り扱う場合は、万全の保護具を着用するのはもちろん、作業エリアの周囲にも十分に配慮してください。近隣住民がいる場合は、あらかじめ連絡を入れて窓を閉めてもらうなど、粉じんが飛散しないよう工夫することが大切です。

また、撤去作業後は作業服や手袋などに付着した粉じんを飛ばさないよう丁寧に処分します。使い捨ての防護服を着用して、飛散リスクを最小限に抑えましょう。こうした措置をしっかり行わないと、自分だけでなく家族や周囲の人への健康被害リスクを高めてしまう可能性があります。

おわりに

リフォームやDIYをする人が増える一方で、建物が古いと「アスベスト問題」が浮上してしまいがちです。アスベスト含有の建材を取り扱うときは、最初に「事前調査」と「定性分析」によって、アスベストが含まれているかどうかをしっかり確認し、「アスベスト不含有証明書」を取得する流れを押さえておきましょう。

もし処分先の産業廃棄物処理業者や自治体が分析結果を必要としているのであれば、専門機関に依頼して確実に証明書を発行してもらうことが大切です。DIYだからこそトラブルを避け、費用面でも余計な出費を抑えながら、安全第一でリフォームを進めたいですよね。

参考文献・動画等

• デイラボ 公式サイト（調査が不要な条件、スレートの処分方法など）
• オルビー環境 公式サイト
• 各地方自治体のアスベスト関連規定・パンフレット

本記事が、皆さんのDIYリフォームや廃棄手続きの一助になれば幸いです。アスベストに関する疑問や不安があれば、まずは専門家や分析機関に相談してみましょう。最後までお読みいただきありがとうございました。安全に、そして快適にリフォーム作業を進めてくださいね。

「そもそも自分の家のリノベーション・リフォームってどこまでやっていいの？どこから始めればいいの？」という方はこちらから。具体的なリフォームの工程や施工などについて知りたい方はこちらのページも是非ご覧ください！